植物工場の歴史
1946年
戦後、GHQ（連合国総司令部）が、サラダを食べたいアメリカ兵のために、東京で「太陽光によるハウス型水耕栽培の施設」を作りました。1980年代前半
オイルショックが転換点となり、暖房でオイルを使用するハウス栽培から脱却するべく、「部屋の中で人工光を使って栽培する技術の研究」が本格化。1985年の国際科学技術博覧会（通称：つくば万博）では、人工光タイプの植物工場のモデルが展示されました。1980年代後半
植物工場の装置が製造・販売されるようになります。
1999年
植物工場のイニシャルコスト（初期投資費用）に対する国の補助金制度がなくなり、大きなターニングポイントに。事業の採算性が求められるようになりました。
2004年
9月に株式会社みらい設立。
2009年
農林水産省と経済産業省が千葉大学を拠点に共同プロジェクト「農工商連携研究会 植物工場ワーキンググループ」を立ち上げ、同年、植物工場の実用化を目指しました。その中で、株式会社みらいは、「低コスト未来型人工光利用植物工場」コンソーシアム(※)のリーダーになりました。
この年、植物工場の盛り上がりから、当時の首相麻生太郎氏が株式会社みらいを視察に訪れています。
この年、植物工場の盛り上がりから、当時の首相麻生太郎氏が株式会社みらいを視察に訪れています。
2011年
全国・全世界で、その技術が注目され、株式会社みらいへの問い合わせは年間500件を超え、南極昭和基地をはじめ、８都道府県10カ所に、その技術が導入されています。
※「低コスト未来型人工光利用植物工場」コンソーシアム
リーダー：(株)みらい
参加企業：丸紅(株)、鹿島建設(株)、パナソニック電工(株)、昭和電工(株)、岩谷産業(株)、東洋バルブ(株)、ダイキン工業(株)
